子どもの将来が不安…、不登校だけど、発達障害があるけど大丈夫かな…
こういった少し漠然とした不安、感じることありますよね。これらの不安に対する答え、私はお金に対する不安を解決する、ということだと思っています。将来のお金に関して不安がなければ、子どもたちに不安要素があっても、その将来について大きくは不安を抱かなくて済むと思うのです。ですがここで一つ問題があります。金融教育がさけばれている現在にも関わらず、学校でお金について学ぶ機会がない、ということです。
今回の記事では
- なぜ学校で金融教育がすすまないのか
- 学校で教えてくれないお金の話とは何なのか
これについてお話ししたいと思います。
今回参考にしたのはこの本です。
学校の先生はお金の話を知らない
まず、学校の先生はお金についての知識がほとんどありません。学校には某生命保険会社が出入りしているのですが、そこに食い物にされてばかりいる程度の金融リテラシーしかありません。
保険会社に食い物にされている、という状態とは？
生命保険の商品には、割とハッキリ入っていいもの、そうでないものが分かっています。世帯の状態によりますが、基本的には生命保険で入るべきものは１つもありません。理由については以下の通りです。
- 死亡時に保険金がでる保険（死亡保険）
- 子どもなど、自分が死んで生計が立てられなくなる人がいる時のみ、しかもその人が自立するまでの期間のみ必要。子どもがいなければ加入の必要はない。
- 医療保険
- 公的保険の制度、高額療養費制度にて、どんな病気も最大で月１０万円程度の負担で済む。そのため、わざわざ医療保険の掛け金を毎月支払う必要はない。（しかも医療保険は割高の傾向がある…）
- がん保険
- がんは２人に１人なんて言われるが、それは７０歳まで生きた人がその後１０年くらいの間にがんになる確率の話。若い世代は１０年間でのがん確率は０.１％程度にも満たない。しかも治療費は高額療養制度で月１０万円程度。掛け金を毎月かけていたらかなりの高確率で損をする。
- 貯蓄型の保険
- これの実態は、保険会社が株や債券で運用したお金をほんの少し返してくれる、というもの。なので、自分で株や債券を運用した方がはるかにお金が増える。また、貯蓄型の保険の中まで外貨建てのものがあるが、これに関しては金融庁の指導を受けている商品もあるくらい…。
こういったことを知っていれば生命保険の商品なんてほとんど契約する機会がありません。ですが、学校の先生の大半はこういったことも知らず、某生命保険会社と契約している人が大勢います。これが、先生が食い物にされている現状です。
学校の先生の金融リテラシーが低いのはなぜ？
金融リテラシーを上げる必要性がない生活をしてきている
先生は安定した職業です。よほどのことがない限り、減給やクビの心配をする必要がありません。また、人並みの生活を送る分には十分な賃金が保証されているため、働いて給与を得る、以外のことについて知識をつける必要が無いのです。さらに言えば、仕事が激務であるため知識をつける暇がない、ということも金融リテラシーが上がらない要因の一つでしょう。
金融商品のリスクを過剰に恐れる傾向がある
金融商品にはリスクがつきものです。ここで言うリスクは「変化の振れ幅」という意味です。商品の価値が変化することにより、それが利益にもつながるのですが、先生たちはリスクに対して免疫がないことが多いです。先生とは教育公務員であり、数ある仕事の中でも特に安定している仕事の一つです。そんな仕事を選択する嗜好があるわけですから、安定嗜好が強く、リスクを嫌う傾向があります。これも、金融商品についての知識を身につけるのにあたり、一つハードルになります。
本来学校で担当するハズのお金の専門家が、現実にはほとんどいない
近年、学校における金融教育についてその必要性が叫ばれています。その担当は、基本的に家庭科ということになるんですが、実は家庭科の担当者において、金融教育ができる人が少ない、というのが現状です。
一つ目の理由は先ほどと同じ、そもそも先生全体が金融リテラシーが低いから。二つ目は、家庭科の中で家庭経済学が金融教育の分野となるんですが、家庭経済学を専攻している家庭科教員は極々わずかだということです。家庭科教員はそのほとんどが家庭一般、あるいは食分野、被服分野を専攻しており、その次に多いのが住宅分野となります。家庭経済学専攻で教師になった人を、私個人の経験ですが、見たことがありません。それくらい、金融教育ができる人が、現実にはほとんどいないのです。
学校で教えてくれないお金の話とは？
学校では、お金の増やし方や一部のお金の稼ぎ方、節約の仕方について学ぶことができません。ですが、これらを知るだけで、生涯の資産が数千万円違ってきます。
学校では教えてくれないお金の増やし方
お金を増やす、というのは資産所得を得る、ということです。所得には２つの種類があり、
労働所得＝自分が働いて得られる収入
資産所得＝資産を利用することで得られる収入
があります。学校で教えてもらうのは労働所得のみで、資産所得については教えてもらえません。資産所得には主に２種類あり、「配当、利子所得」と「不動産所得」です。つまり、株式投資と不動産投資で得る収入が、主な資産所得です。一般的には株式投資がリスク低〜高、不動産投資がリスク中、と言われたりしますが、個人的にはリスク低が選べる分、株式投資がオススメです。株式投資についてはこちらの記事でお話ししていますので、参考にしていただけると幸いです。
学校では教えてくれないお金の稼ぎ方
先ほど、学校で教えてもらえるのは労働所得についてのみ、とお話ししましたが、厳密にはさらに範囲が狭いです。労働所得もさらに２種類に分けることができ、「給与所得」と「事業所得」に分けることができます。ざっくりと説明すると
給与所得＝会社などに勤務して得る収入。安定性が高い。
事業所得＝副業など、個人の事業で得る収入。成長性が高い。
といった感じです。個人的には、参考にした本にある通り、「給与所得の範囲内で生活し、事業所得（副業）で資産所得（投資による所得）の元手を作り、資産形成をしていく」という考え方を支持しているので、副業に適した事業がオススメです。もちろん、これらを副業レベルでなく、メインの仕事になるくらいスキルアップしていくのも選択肢の一つだと思います。
（例）プログラミング、ウェブデザイン、動画編集、ハンドメイド、youtubeなど
学校では教えてくれないお金の節約の仕方
節約には大切な考え方があり、
- １回の支出よりも「固定費」をチェックする
- 金額が大きな支出からチェックする
ということが基本です。これに基づいて私たちの生活を振り返ると、以下の固定費が真っ先に節約の対象となります。
- 保険
- 家の購入費
- 車の購入費
保険の節約の仕方
これについては先ほど述べた通りです。そもそも単身世帯の場合は生命保険に入る必要性はありません。生命保険に入る必要があるのは、自分で収入を得ることができないような子どもを扶養している方のみであり、しかも、扶養している期間だけ、その期間の安値の掛け捨て死亡保険だけで十分です。基本的には、保険と名のつく商品の中で入るべきは「火災保険」「自動車保険（車両保険は除く）」くらいです。このようにするだけで、生涯において１０００万円近く節約することができます。
家の購入費の考え方
これについては節約、というかそもそも購入するかどうかを考える、という話になります。
結論から言うと、家は買うべきでは無い、という話になります。家は、基本的には購入した時点でまず損をすることになります。購入金額の中に様々な諸費用、手数料、手間賃が含まれており、購入した時点で売却した場合の価値は数百万円下がっているのです。また、価値という意味では、一般的な木造住宅は２２年経った時点で売却価値は０円になるとされています。これは、建物の耐用年数が２２年であり、それを元に不動産業界では売却時の値段を算出するからです。さらに、維持費についても考えていかなくてはなりません。毎年かかる固定資産税、１０年に１度程度と言われる壁の塗り替え、その他リフォーム費用、それらを考えていくと、維持費だけでも何百万円というお金がかかります。こういったことを踏まえると、家は買うものではなく、借りるという選択肢をとった方が良い、ということになります。
車の購入の考え方
これについても先ほどの家のときと同じ考え方になります。車も買った瞬間に損をし、維持費にも数千万円というお金がかかります。ですので、結論としては車は買ってはいけない、ということになります。
ですが、車については一つ考えなくてはならないことがあります。家の立地上、車がなくては生活が不便、というケースが多いにあり得る、ということです。そういった場合については、「割安な中古車を、移動の手段と割り切った上で購入する」ということが選択肢に上がるかと思います。あくまで「移動の手段」として検討する分には、ムダな支出も極力避けることができるかと思います。
まとめ
- 学校の先生は、そもそもお金のことに詳しくない。
- 学校の先生は金融教育に対して適性があまりない。
- 学校で学ばないお金の話には、増やし方、稼ぎ方、節約の仕方などがある。
- 学校で学ばないお金の話について自分で学ぶと、生涯の資産が数千万円単位で変わってくる。
私は、お金の不安を解消することで不登校問題や障害に関する問題の多くを解決できる、そう考えています。ですので、こういったお金の話についてはまた後日、掘り下げていきたいと思います。
今日もお読みいただき、ありがとうございました。
コメント